社会 -人を大切に-

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従業員への取り組み

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人材戦略

~社員一人ひとりと経営理念を共有し、多様な価値観・仲間・環境などの要素を掛け合わせることで相乗効果を生み出します~

1901年の創業以来、当社の製品の原点は「働く人」です。当社で働く多様な人材が個々の能力を最大限発揮し、いきいきと働き続けられる環境づくりを推進しています。働きがいのある職場を基盤に、人々の安心をささえる製品をいつまでもお客様に提供し続けられるよう、ワークスタイルや人材教育などにおいて新たな制度の導入や現行制度の見直しを行っています。

教育研修プログラム

従業員一人ひとりがコンプライアンス規範を遵守しながら、グループ経営理念、グループ事業理念、グループビジョン、グループ基本戦略、行動基準に基づいて主体的に物事を捉え、職位・職能ごとに求められる能力・専門知識の習得を目的とした研修だけではなく、従業員一人ひとりが積極的かつ創造的に行動し、自らに期待される成果をあげることができる人材を育成する研修を実施しています。教育体系は階層別研修と目的別研修の2つです。階層別研修では部門を横断することで階層ごとの役割認識や対人力向上を目指し、目的別研修では職務遂行上必要な専門知識の習得や、選抜式の次世代リーダー育成を目的とした研修を実施しています。その他、コンプライアンス研修、自己啓発の支援を目的とした通信教育などで事前インプット(自己啓発)を進め、自己課題の解決を目指しています。

教育研修プログラムの図

従業員エンゲージメントの推進

従業員一人ひとりが能力を発揮し、継続的に成長できるよう、定期的な評価をしています。 また、従業員同士の交流機会の創出、心身の健康度の向上などを目的とした社内サークル制度を2022年4月より導入し、職場を超えたコミュニケーションの活性化に繋げています。今後も働きがいのある職場づくりに取り組み、エンゲージメント向上を目指します。

従業員同士の交流の写真従業員同士の交流の写真従業員同士の交流の写真

女性活躍推進への取り組み

女性活躍推進は、ダイバーシティ推進の一環として早急に取り組むべき課題と捉え、取り組みを進めています。

  1. 採用した正社員に占める女性の比率を30%以上とします

  2. 女性社員の育児休業取得率100%を維持するとともに、男性社員の育児休業取得率40%以上を目指します 

【女性管理職比率を高めるための施策】

当社では、多様な働き方に柔軟に対応できるよう、テレワーク勤務の推奨、サテライトオフィスの活用、カジュアルBizの導入などを推進しています。また、育児や病気、介護・看護をしながらも働き続けられるよう、短日・短時間勤務、介護・看護休暇制度の拡充を進めています。

子育て支援の取り組み

社員が仕事と子育てを両立させ、個々の能力を発揮できるよう、ワークライフバランスの向上に取り組み、安心して働きやすい環境の整備を目指しています。

  1. ワークライフバランスの向上を目的とした制度を導入し、仕事と家庭の両立を支援する。

  2. 働き方の見直しに資する多様な人事制度の導入、および活用促進をする。

  3. 労働時間を削減する。

発明報奨制度

社名に含まれる「COMPOSITES」。長年培ってきた「複合化技術」を軸とした当社独自の技術は、事業を支える重要な経営資源と捉えています。当社では有益な発明、考案、創作をした従業員に対し、職務発明制度に準じて発明報奨制度を設けて表彰しています。特に利益貢献度の高い発明等については、貢献度に則った報奨金を支給しています。

健康経営の取り組み

当社では2020年4月よりグループ全体で健康経営を推進しています。創業以来大切にしてきた「人の和の藤倉」をさらに発展させた「いきいきコミュニケーション」に基づき、従業員一人ひとりがいきいきと輝ける状態を実現するために、健康活動を推進しています。

健康経営宣言

藤倉コンポジットグループは、社員の健康を重要な経営資源の一つである捉え、個人の自発的な健康活動に対して積極的な支援を行い、組織的な健康活動の増進を図ります。

藤倉コンポジット株式会社
代表取締役社長執行役員 森田 健司

方針

藤倉コンポジットグループは、社員の健康を重要な経営資源の一つであると捉え、個人の自発的な健康活動に対して積極的な支援を行い、組織的な健康活動の推進を図ります。

当社では、「身体的、精神的、社会的に健康で安心」のため、「食事(栄養)」「休養」「運動」「笑顔」4つのキーワードを活動方針としています。

ウェルネス推進活動

当社は、各事業所のウェルネス推進委員会によって、事業所ごとの特性を捉えた施策による健康経営の推進を図っています。

メンタルヘルス

当社は、「健康活動推進宣言」で定めている、「いきいきコミュニケーション」に基づいて、従業員一人ひとりが、いきいきと輝ける状態を達成するため、メンタルヘルスケアを推進しています。

  • 各事業所に保健師を配置し、従業員の健康管理を実施するとともに、心と身体の相談窓口として対応
  • ストレスチェックを事業所ごとに年1回の頻度で実施し産業医と連携
  • 事業所ごとにセルフケア、ラインケア等のメンタルヘルス研修会を実施。実施状況を中央安全衛生委員会で共有
  • 職場管理者のメンタルヘルスマネジメントスキルの向上を図るため、メンタルヘルスマネジメント検定を推奨